不登校支援に寄付したい!困難を抱える子どもに学ぶ機会を提供する募金先3選

(出典:チャンス・フォー・チルドレン HP

日本では近年、不登校の子どもの割合が増加傾向にあるのはご存知でしょうか。

「人間関係」「経済的理由」など、学校に行けなくなってしまった理由はそれぞれですが、子どもたちの受け皿となる居場所はまだまだ少ないのが現状です。

本記事では、学校へ通うことに困難を抱える子どもたちに、学習機会や心のケアで支援を行う3団体を紹介します。

不登校の子どもに、学習支援と安心できる居場所を(カタリバ)

カタリバ HP

カタリバは、さまざまな状況にある子どもたちに、居場所や学習環境を提供する認定NPO法人です。

不登校になった子どもたちの背景はさまざまです。
本人としても「学びたい」「頑張りたい」のに、何らかの理由で「もう無理……」と心が折れてしまう、そんな子どもたちが数多く存在します。

きっかけや継続している理由は様々ですが、多くの子どもたちは、長い月日をかけて辛い思いをし続けた結果、「学校に行かない」ではなく「学校に行けない」状態になっています。

カタリバHP

カタリバでは、廃校となった校舎を利用した「おんせんキャンパス」や東京都足立区の拠点で、不登校の生徒を支援しています。

学校、保護者、教育委員会などと連携しながら、

  • 学力支援
  • 生活習慣支援
  • キャリア指導
  • 体験活動

など、子どもたちに「勉強を教える」だけではなく、「さまざまな活動を通じて支える・見守る」ことで、子どもたちが安心して成長できる環境づくりを行っています。

またカタリバは不登校支援以外にも、被災地における教育支援や、子どもの探究心を育てる出張授業など、多様な切り口で子どもたちの学びをサポートしています。

活動内容 安心できる居場所の提供、学習支援、食事支援、災害時の居場所の提供や学習支援、探究学習の実践支援など
活動地域 オンライン(全国)、岩手県、宮城県、福島県、東京都、島根県に加え、各地域団体を後方支援
支援対象 主に日本の小学生〜高校生など
寄付の使途 人件費、教材・備品・消耗品費、移動・交通費など
運営団体 認定NPO法人カタリバ

保護者の方に行ったアンケート結果からは、多くの親御さんが安心と自信を子どもたちが取り戻したと感じていること、また親御さん自身の気持ちも前向きになっていることが分かりました。

カタリバ HP
カタリバの「サポーター会員」として私が日本の子どもを支援する3つの理由
編集部オススメのポイント!
設立から20年以上、一貫して、10代の子どもを支援しています。その中で培った知見をベースに、子どもたちの機会格差を埋めるチャレンジに取り組んでいます。
女子大生2人でスタートしたカタリバの活動も、現在は100名を超える職員の皆様と、3万人以上の支援者によって支えられています。その原点は”子どもの格差をなくしたい”という純粋な想いです。

不登校による問題として、学校の勉強についていけなくなることが挙げられがちです。
しかし何よりも根強く重い問題なのは、子どもたち自身が「自分はダメなんだ」と後ろ向きになり、自信を失ってしまうことです。

カタリバでは、子どもたちが安心して学ぶだけでなく、「自分はここにいてもいいんだ」と思えるような活動を続けています。
「学校の勉強と同じくらい、自己肯定感も大事」と感じる方は、ぜひ支援を検討してみてください。

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寄付金控除の対象団体です

公民館や学童など地域と協力して「子どもの貧困」を解決する(Learning for All )

Learning for All HP

貧困によって大きな格差が生じる教育の機会。
貧困状態に直面するひとり親家庭では、必要な教育を受けることができないだけでなく、家庭環境により最低限の生活習慣や社会性を身に付けられない子どもたちも多くいると言われています。

東京都に暮らす、小学3年生のみずきちゃん。
父親はほとんど家に帰ってきません。
母親は軽度な知的障害をかかえており、みずきちゃんの成長とともに、養育する力が不足するようになってしまいました。

基本的な生活習慣を身につけることが難しい環境にいるみずきちゃんは、当初1週間同じ服を着て過ごしており、入浴習慣もありませんでした。
下着や靴下はひどくよごれ、髪の毛もクシが通らない状態です。
虫歯は3本あり、学校から歯医者に行くよう通知を受けていますが、まだ歯医者に連れて行ってもらうことができていません。

Learning for All HP

子どもたちが教育を受ける機会を享受できないと、次の世代の子どもたちにも同じような貧困・教育格差が連鎖してしまいます。
そんな子どもたちの教育格差を食い止め、学力向上のために支援活動を行うのがLearning for All 。

Learning for All では主に2つの活動を行っており、その一つが困難を抱える子どもたちに対する学習支援事業です。
自治体と連携して公民館や学校に子どもたちが学習できる拠点を設置し、十分にトレーニングを受けた大学生教師が、子どもたちに伴走しながら学習を支援しています。

また、もう一つの柱となるのは居場所支援事業です。
学童保育のような仕組みで放課後に子どもたちを受け入れ、学習の支援だけではなく、基本的な生活習慣、人との接し方などを含めた包括的な支援を提供しています。

活動内容 「学習支援拠点」と「居場所支援拠点」の運営
活動地域 東京都、埼玉県など
支援対象 小学生〜中学生(一部、高校生も)
寄付の使途 人件費、教材印刷費・交通費・備品・消耗品費など
運営団体 認定NPO法人Learning for All

Learning for All では、毎月1,000円〜継続的に活動を支えるマンスリーサポーターを募集しています。
マンスリーサポーターになると、活動報告やイベントを通じて内容を深く知ることができるだけでなく、実際の支援の現場や大学生ボランティアへの研修を見学することも可能だそうです。

Learning for All への寄付で「子どもの貧困」をなくす支援を始めた3つの理由
編集部オススメのポイント!
「地域協働型子ども包括支援」の実践によって、支援の必要な子どもを見のがさず、学習支援や食事支援、居場所支援など、ニーズに沿ったサポートを6〜18 歳まで切れ目なく行っています。
目の前の子どもにどこまでも寄り添いながら、問題の根本を解決するために、現場での支援活動や、 全国の子ども支援団体とのネットワークづくりを通して、課題の普及啓発・人材育成・政策提言に取り組んでいます。

子どもたちが十分な教育を受け、明るい未来のために歩んでいけるよう、力になりたいという方はぜひ寄付を検討してみてください。

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寄付金控除の対象団体です

教育格差の解消を目指し、困難を抱える子どもに”スタディクーポン”を(チャンス・フォー・チルドレン)

チャンス・フォー・チルドレンHP

チャンス・フォー・チルドレンは、教育支援に特化した「スタディクーポン」を発行し、さまざまな境遇にある子どもたちの支援を行っている公益社団法人です。

2011年に発生した東日本大震災。
たとえ学校機能が復旧したとしても、家庭や子どもたちの受けたダメージは、まだ癒えていません。
震災の影響は、精神的にも経済的にも、現地に大きく爪痕を残しています。

CFCが活動拠点を置く宮城県は、特に震災以降不登校の児童生徒が増え、2012年度に中学生における不登校出現率が全国最多となり、その後も全国1、2位の高さになっています。
(中略)
震災が直接影響を与えているか否かは分析が必要ですが、少なくとも震災による経済的ダメージが不登校出現率の増加に繋がっていると考えられます。

チャンス・フォー・チルドレンHP

チャンス・フォー・チルドレンでは、経済的な困難を抱える子どもたちに対して、学習塾や習い事、体験活動等で利用できるスタディクーポンを提供しています。

  1. 塾などの教科学習
  2. スイミング教室などスポーツ
  3. 音楽教室などの文化活動
  4. キャンプなどの体験活動
  5. 習字やそろばんなどの習い事

など、幅広い教育活動の中から子ども自身が自分の学びたいものを選択できます。

また、チャンス・フォー・チルドレンでは「ブラザー・シスター制度」を導入しており、大学生ボランティアが月に1度、電話や面談を通して継続的に子どもたちを見守ります。

活動内容 スタディクーポンの支給、大学生ボランティア等による相談支援
活動地域 岩手県、宮城県、福島県、東京都、千葉県、神奈川県、埼玉県、兵庫県、大阪府、京都府など
支援対象 経済的困難を抱える子ども・被災した子ども
寄付の使途 クーポン発行費、大学生ボランティアの相談支援費、スタッフ人件費など
運営団体 公益社団法人チャンス・フォー・チルドレン

”この男の子は小学生の頃から不登校でしたが、この春から高校への進学を決めました。
(中略)担当のブラザー・シスター(大学生ボランティア)は、約4年間、彼と毎月電話面談を行ってきました。
(中略)
ブラザー・シスターとの面談が、彼にどれほど影響したのかは分かりません。
しかし、不登校で普段人との関わりが少なかった彼にとっては、親しい兄のような、よき相談相手であり、クラスの友人のような話し相手であり、日々の成長に寄り添う存在であったといえるのではないかと思います。

チャンス・フォー・チルドレンHP
チャンス・フォー・チルドレンへの寄付で、日本の「相対的貧困」の子どもたちへ支援を始めた理由
編集部オススメのポイント!
寄付金がスタディクーポンとして配布されるため、使い道が非常にクリアです。また、管理費を15%未満に抑え、寄付金の85%以上を子どもへの直接的な支援費(うち65%以上がスタディクーポン費用)に使用しているなど、会計も明確です。
全国7つの自治体(千葉市、千葉県南房総市、渋谷区、国立市、大阪市、佐賀県上峰町、那覇市)がクーポン型の学校外教育費助成事業を開始するなど、このモデルが自治体にも広がっています。

子どもたちの背景も、将来の夢もさまざまです。
子どもたちの希望を尊重し、それを多様な形で応援できるのはスタディクーポンならではでしょう。

「子どもたちの夢を応援したい!」と思う人は、月1,000円からの支援をぜひ始めてみましょう

> 団体公式サイトで詳しくみる
寄付金控除の対象団体です

まとめ:「不登校支援に寄付したいしたい」という方の参考に

今回は、学校へ通うことに困難を抱える子どもたちに、学習機会や心のケアで支援を行う3団体を紹介しました。

団体名編集部オススメのポイント
カタリバ① 10代を対象としたキャリア教育で、子どもの意欲と創造性を引き出し、育む
② 創業者とスタッフの皆様の情熱が共感を呼び、3万人以上の支援者が活動を支えている
Learning for All① 一人の子どもが自立するまで、地域ぐるみでサポート
② 子どもたちを取り巻く社会構造を変えるための活動
チャンス・フォー・チルドレン①低所得世帯の子どもを対象に、塾や習い事で使えるスタディクーポンを支給
②「家庭環境にかかわらず、子どもがやりたいことを応援したい」という方にオススメ

今回の記事を読み「困難な状況から不登録になってしまった子どものために何かしたい」とお考えの方にとって、少しでも参考になれば幸いです。

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