豪雨や地震といった有事の際には、多くの方は赤十字などの義援金を通じて、寄付を行うことと思います。
しかし、場合によっては民間NGOへの寄付の方がより有効な支援となり得るケースもあるんですよね。
そこで今回は、被災地に支援を届けている3つの認定NPO法人をご紹介したいと思います。
目次
緊急支援のプロとして、国内外の災害に迅速に対応(ピースウィンズ・ジャパン)
災害が起きたときには「いかに迅速な対応ができるか」が大切になってきます。
被災地の状況把握や支援物資の必要性など、現地のニーズを「速く正確に」知る必要がありました。
例えば、2018年9月6日に発生した北海道胆振東部地震。
現地では家が倒壊するなど、人々の衣食住全てに大きな被害をもたらしました。
現地の提携団体と業務委託契約を結び支援を進めている他、PWJスタッフも定期的に現地に入り情報を収集しています。
1日も早く、被害に遭われた方たちが元通りの生活に戻られることを願ってPWJは活動を続けて参ります。
(同団体WEBサイトより)
特に被害の大きかった厚真町・安平町・むかわ町と、北広島市の1市3町において、家電の支援を続けているそうです。
このような他の物資に比べて入手困難な物資にも、迅速に対応しています。
「必要な人びとに必要な支援を」をモットーに、多くの地域で災害支援を行っています。
同団体は、1996年に設立された緊急支援のプロフェッショナル団体です。
これまで世界26の国と地域で支援活動を実施。
自然災害や人道危機、復興・開発のための支援を行っています。
活動内容 | 災害緊急支援・海外人道支援・地域復興支援など |
活動地域 | モザンビーク、ネパール、日本など世界26ヵ国 |
支援対象 | 災害・紛争などで支援を必要としている人々 |
寄付の使途 | 現地での活動費、事務所の管理運営費、調査・提言活動費用など |
運営団体 | 認定NPO法人ピースウィンズ・ジャパン |
今回限りの寄付であっても、被災地を詳しく指定することができるので、安心して寄付を始めることができますね。
「人びとが紛争や貧困などの脅威にさらされることなく、希望に満ち、尊厳を持って生きる世界をめざす」という団体のビジョンに共感される方は、寄付を検討してみても良いかもしれません。
海外の災害にも48時間以内に即応、医療専門のNPO(国境なき医師団)
被災地で必要となってくるのは支援物資だけではありません。
救命・救急活動や、現地の保健医療体制やインフラが復旧するまでの援助など、医療面でのサポートも重要になってきます。
例えば、3月上旬にアフリカ南部を直撃したサイクロン・イダイ。
モザンビーク、ジンバブエ、マラウイなどの各地に、壊滅的な被害をもたらしました。
3月14日、サイクロン「イダイ」はモザンビークの港湾都市ベイラを直撃。
ベイラのあるソファラ州からザンベジア州、さらにイニャンバネ州に大きな被害を与えた。速報によると、ベイラの周辺地域では90%が損壊した。
ベイラへの幹線道路は寸断され、建物は水没して大きな被害を受けた。全ての商業活動は停止している。
(認定NPO法人国境なき医師団WEBサイト より)
このような被災地へ緊急チームを派遣、現地のニーズ調査や治療、地域の病院支援など、あらゆる手段で医療・人道援助を行っているのが認定NPO法人国境なき医師団(MSF)です。
こちらのモザンビークの災害では、1週間以内にニーズ調査や移動診療を開始。
コレラ症例を確認してからも、すぐに治療センター(CTC)を開院し、複数の団体とともに80万3125人にワクチン接種を行いました。
活動内容 | 紛争地域での治療全般 |
活動地域 | イエメン、中央アフリカ共和国、南スーダンなど世界29ヶ国 |
支援対象 | 紛争による病気や怪我で苦しむ方たち |
寄付の使途 | コレラ治療、産後ケア、外科治療など |
運営団体 | 認定NPO法人国境なき医師団日本 |
同団体では、有事発生から原則48時間以内に現地に緊急チームを派遣。
東日本大震災発生時も即対応し、被災地に支援を届けたそうです。
寄付方法は、毎月の寄付と1回の寄付があります。
支援対象で「緊急チーム」募金を選択すると、被災地での活動への支援を行うことが出来ますよ。
「被災地に迅速に医療を提供し、現地の人々の生活を支援したい」
そう感じた方は、寄付を行ってみてはいかがでしょうか。
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震災や豪雨など困難に直面した子ども達へ、長期的な教育支援を(カタリバ)
災害への支援では、長期的な心のケアも必要となってきます。
特に、児童・生徒にとって災害は、生活や将来への不安などを大きくするもの。
中には学習環境が整わず、夢を諦めてしまいそうな子どもたちがいました。
「一人になるのが怖い」
「勉強が遅れているのが不安」
余震や避難生活で大きなストレスを溜めながら、勉強の遅れも取り戻さなければならない子どもたち。
(同団体WEBサイトより)
そこで、安心して勉強できる場所と時間を確保し、子どもたちの心のケアを行っているのが認定NPO法人カタリバです。
同団体では、国内の中高生が、震災などの災害で夢を諦めることのないように、長期的な支援を続けています。
活動内容 | 安心できる居場所の提供、学習支援、食事支援、災害時の居場所の提供や学習支援、探究学習の実践支援など |
活動地域 | オンライン(全国)、岩手県、宮城県、福島県、東京都、島根県に加え、各地域団体を後方支援 |
支援対象 | 主に日本の小学生〜高校生など |
寄付の使途 | 人件費、教材・備品・消耗品費、移動・交通費など |
運営団体 | 認定NPO法人カタリバ |
例えば「コラボ・スクール」と呼ばれる子どもたち向けの放課後教室の設置。
現在では、被災地となった東北地方を中心に宮城・岩手・福島・熊本の4県で活動が行われています。
同団体では「サポーター会員」として、月1,000円から被災地への寄付を始めることができます。
「被災地の子どもたちの夢を応援したい」と考えられる方は、寄付を検討されてみて下さいね。
> 団体公式サイトで詳しくみる
寄付金控除の対象団体です