イエメンの子どもを寄付で支援したい!募金先のNGO団体3選

昔から貧困や情勢不安が続いていたイエメンでは、2015年に武力衝突が激化。
貧困と紛争で板挟みになった子どもたちは、普通に生きることさえ困難な環境で暮らしています。
学校に行けなくなるのはもちろん、怪我の治療でさえ交通手段も費用もなく諦めざるをえない状況でした。

「イエメンの子どもたちに寄付ができるNGOを探している」
「紛争や貧困で困っている子どもたちに最低限の生活を与えてあげたい」
このような方に向けて、イエメンへの寄付が可能なNGOを3つご紹介します。

食料支援や医療の提供、教育や心のケアなど様々な活動が行われていました。

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飢餓や感染症に苦しむ子どもたちに、食料やワクチンなど届ける(ユニセフ)

イエメンでは、通貨の価値が暴落し、食料・燃料および水の価格が高騰しています。
また、2018年12月には内戦終結のため当事者が停戦に合意したものの、子どもたちの死傷事件が起こるなど、内戦の傷跡は未だに残っている状況です。

イエメンの深刻化する経済危機ならびに港湾都市ホデイダでの収まることのない暴力の影響で、支援を必要とする何百万人の子どもたちと家族に、食料もなく、安全な水や衛生サービスも受けられなくなる事態が迫っています。
この二つの要因が重なることで、ますます多くの戦争に疲弊した人々が死や病気に直面し、子どもたちやその家族たちが直面している残酷な現実がさらに悪化することになります。
ユニセフ公式サイトより)

そこで、食糧支援やワクチンなどの物資を提供し、緊急給水、栄養治療、予防接種など行ってきたのがユニセフです。


紛争前から食料不足に陥っている人々に加え、新たに基本的な食料さえ買うことが出来なくなる家族が加わり、その数は350万人ほど(約180万人の子どもを含む)になるそうです。

活動内容 医療・保健・衛生・教育など
活動地域 ホディダ、ダーリウなど(イエメン) ※
支援対象 貧困・内戦による食料支援が必要な子どもたち ※
寄付の使途 栄養食・ワクチン費用など ※
運営団体 公益財団法人日本ユニセフ協会(日本窓口)

※ イエメンでの活動についての例

寄付方法には、月1,000円からのマンスリーサポートがあります。
人道危機緊急募金を選択すれば、イエメンのような紛争地への支援が可能ですよ。

  • 月3,000円:重度の栄養不良の子どもへ栄養治療食90包
  • 月5,000円:経口コレラワクチン25人分
  • 月10,000円:5人家族が1ヶ月安全な水利用できる浄水剤45家族分

「イエメンの子どもたちに十分な食料を提供したい」
「子どもたちが将来、安全に安心して暮らせるサポートをしたい」
このような方は、一度寄付を検討しても良いかもしれません。

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内戦による負傷者の治療や、感染症の拡大を阻止(国境なき医師団)

紛争が続く地域には、病院はほとんどありません。
診療所があっても、人手不足のために診療ができず、1日数時間しか診療を行っていない診療所ばかりでした。

一方で、内戦での負傷者は増え、イエメンでは患者数と医療機関のバランスが全く取れていない状況でした。

衝撃的なのは、手遅れの状態で来院する患者……特に妊婦や幼い子どもが大勢いることです。
アブス市では妊婦の産前ケアはほとんど受けられないため、本来防げるはずの合併症で母体と胎児の命が脅かされています。
認定NPO法人国境なき医師団WEBサイト より)

このような負傷者の治療、産科医療、心理ケア、地域の病院の支援、医療物資の寄贈など、あらゆる手段で医療・人道援助を行っているのが認定NPO法人国境なき医師団(MSF)です。

2017年には、コレラ治療を受けた患者数は101,500人、産後ケア件数は21,800人、外科治療件数19,700人と、治療を必要とする患者が非常に多いこともわかりますね。

活動内容 紛争地域での治療全般
活動地域 アビヤン、アデンなどの12県(イエメン)※
支援対象 紛争による病気や怪我で苦しむ方たち ※
寄付の使途 コレラ治療、産後ケア、外科治療など ※
運営団体 認定NPO法人国境なき医師団日本

※ イエメンでの活動についての例

同団体は1986年にイエメンで初めて活動を開始。
2017年にはスタッフ1797人が活動し、支援を継続してきました。

しかし、2018年の北西部アブスにあるコレラ治療センターの連合軍による空爆や、除去作業の進まない地雷の被害者など、今でも数々の問題に直面している状況です。

寄付方法は、毎月の寄付と1回の寄付どちらも可能です。
例えば、月1,500円の寄付で毎月63人の人たちに清潔な飲料水を提供することができますよ。

「世界各国で起こる紛争によって負傷した方を怪我や感染症から守りたい」
そう思われた方は、支援を行ってみてはいかがでしょうか。

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避難を余儀なくされる子どもに、栄養や治療など支援(セーブ・ザ・チルドレン)

2015年から続く紛争で、イエメンでは少なくとも10人に1人にあたる約150万人の子どもたちが、住み慣れた自宅から避難を余儀なくされました。
イエメンの子どもたちの多くは、飢餓や病気、暴力などの深刻な危機に晒されています。

ホデイダ県では、2018年6月以降の半年間に、戦闘により子ども50万人以上が避難を余儀なくされており、この数は、同県だけで一日当たり平均2,000人以上の子どもが避難を強いられていることを意味します。
また、あらゆる勢力が、紛争下の市民を保護する法的義務をほとんど考慮せず、無差別に爆発兵器を使用しているため、人々は避難の最中も、死傷するリスクと隣り合わせです。
(公益社団法人セーブ・ザ・チルドレン・ジャパンWEBサイトより)

そこで、栄養不良の子どもたちの治療や、教育支援に取り組んでいるのが公益社団法人セーブ・ザ・チルドレン・ジャパンです。

食料危機に加えて、コレラやジフテリアの流行もあり多くの子どもたちが支援を待っている状況です。
同団体では、2017年、栄養不良の子どもたちの治療など、78万人の子どもを含む152万人の人々へ支援を届けました。

活動内容 子ども達の保健・栄養支援・教育支援など
活動地域 ホデイダ、サヌア、アムランなど ※
支援対象 紛争地で暮らす子どもたち ※
寄付の使途 栄養不良治療、学習支援センター開設、食料配布 ※
運営団体 公益社団法人セーブ・ザ・チルドレン・ジャパン

※ イエメンでの活動についての例

また、紛争により教育の機会を奪われた子どもたちを支援するため、学習支援センターを6ヶ所開設し、授業を行っています。

セーブ・ザ・チルドレンでは、月1,500円からの毎月寄付を受け付けています。
内閣府より認定を受けた公益社団法人であるため、税の控除を受けることができますよ。

「貧困や情勢不安に苦しむイエメンの子どもたちを支援したい」と考えられる方は、寄付を検討してみてはいかがでしょうか。

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