e-Educationの評判や口コミは?寄付先として、信頼できるかをチェック

(出典:ゾゾお年玉企画が代表の三輪さんに当選し喜ぶ方-Twitter)

十分な教育が行き届かない発展途上の国や地域に映像授業を届けている、特例認定NPO法人e-Education。

「どんな団体なの?」「寄付しても大丈夫?」
そんな疑問をお持ちの方へ、e-Educationの評判と団体の信頼性を調べました。

SNSで見つかった「e-Education」の評判・口コミ

e-EducationをTwitterで検索したところ、たくさんの口コミが見つかりました。

ポジティブな評判・口コミや、支援者からの応援メッセージ

まずは、ポジティブな評判から。
団体を応援するようなメッセージが多く、広く市民から応援されている団体だなと感じました。

(出典:Youtubeのプレゼンに感銘を受けた方-Twitter)

(出典:e-Educationのマンスリーサポーターになった方-Twitter)

(出典:創業者の著書を読んだ方-Twitter)

企業では、ファーストリテイリング、カシオ、NTTコミュニケーションズといった有名企業も支援しています。(出典:e-Education HP

ネガティブな評判・口コミや、活動への批判・疑問

ポジティブな評判に比べて、ネガティヴな評判の数は圧倒的に少なく、やっと見つかったという印象です。

(出典:ビジネスモデルに疑問を持つ方-Twitter)

(出典:寄付の集め方に嫌悪感を示す方-Twitter)

(出典:リスクテイクに不安を抱く方-Twitter)

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支援先として「e-Education」は信頼できる?3つのチェックポイント

こうした評判がある中で、実際の活動はどうなのでしょうか?
寄付先として検討する際に、必ずチェックしておきたいのが、法人格・資金使途・活動報告の3つです。

ポイント1:団体として信頼できるか?

e-EducationのHPには、法人格の沿革に関する記載がありませんでした。
東京都生活文化局のHPで検索すると、

  • 2014年 NPO法人e-Education設立
  • 2018年 特例認定NPO法人となる

との情報がありました。
特例認定NPO法人、あまり聞かない名前ですが、内閣府HPでは以下のように説明されています。

設立後5年以内のNPO法人のうち、運営組織及び事業活動が適正であって特定非営利活動の健全な発展の基盤を有し公益の増進に資すると見込まれるものにつき、要件からパブリック・サポート・テスト(PST)を免除し一定の基準に適合した場合は、税制上の優遇措置が認められる「特例認定」を1回に限り受けることができます。

特例認定NPO法人とはー内閣府HP

簡単に言うと、認定NPO法人になる一歩手前の法人格のことです。
特例認定NPO法人の有効期限は3年(認定NPO法人は5年)で、e-Educationの場合、2021年6月6日までの寄付は税制優遇が受けられます。

その寄付先は信用できる?怪しい?「寄付してはいけない」団体と、信頼できるNPOを見分ける5つのポイント

e-Educationに限らず、税制優遇措置のある団体は、都道府県庁からの厳しい審査をパスした団体です。
一般的なNPO法人よりも、信頼性が担保されていると言って、差し支えないでしょう。

ポイント2:団体の収支や寄付金の使途は、公開されているか?

e-Educationの収支は、HPに2017年度活動報告書2017年度活動計算書が掲載されていました。

  • 経常収益:6,759万円
    ・寄付金:392万円(5.8%)
    ・助成金:492万円(7.3%)
    ・事業収益:5,862万円(86.7%)
    ・その他収益:11万円(0.1%)
  • 経常費用:6,784万円
    ・事業費
     ・内、人件費:2,128万円(31.4%)
     ・内、その他経費:3,668万円(54.1%)
    ・管理費
     ・内、人件費:617万円(9.1%)
     ・内、その他経費:369万円(5.4%)

収入の9割弱が事業収益であり、費用の8割以上がまた事業費に充てられています。
また、東京都生活文化局に掲載されていた平成29年度事業報告書(2017年度)から、事業費の内訳が確認できました。

  • 開発途上国における映像教育事業:5,363.6万円
  • 日本および開発途上国における若者の人材育成事業:471.6万円
  • 開発途上国における活動等の情報発信を目的としたメディア事業:27.5万円

役員名簿には、監事役員(1名)が明記されており、監査に違反や不正があった際は監事から所轄庁へ報告されることとなります。

ポイント3:きちんと活動しているか?

e-Educationは、バングラデシュ、ネパール、フィリピン、ミャンマーで、映像教育事業を展開しています。
事業内容は以下のような説明がありました。

映像授業を用いて、地理的・金銭的な教育課題を抱える地域の生徒たちに良質な教育機会を届ける事業

平成29年度事業報告書ー東京都生活文化局HP

活動開始から9年以上が経過し、延べ14カ国、2万人以上の若者を支援したそうです。
団体のWEBサイトや各種SNSでも、定期的に情報発信を行なっています。

弊サイト内にe-Educationのマンスリーサポーターとして、実際に寄付した体験談の記事がございます。

e-Education「マンスリーサポーター」になって、途上国の子供への寄付を始めた3つの理由

団体のWEBサイトと併せて、ご参考になさって下さい。

以上、e-Educationの評判と団体の信頼性について、お伝えさせて頂きました。
寄付を検討している方のお役に立てていれば幸いです。

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