貧困や差別など、厳しい境遇にある子ども達にとって問題なのが、教育を受けられる環境が整っていないこと。
国内外の子ども達を対象に、ユニークな活動で学習機会を届けている日本のNGO・NPOや教育機関を3つピックアップ。
寄付で応援する方法と合わせて、ご紹介します。
目次
日本発「映像授業」で、途上国に教育革命を （e-Education）
1つ目に紹介するのが、途上国で活動するe-Education。
教育格差を解消しようと、日本人の大学生が立ち上げたNPO法人です。
e-Educationがはじめて教室を立ち上げたのは、アジア最貧国と呼ばれたバングラデシュ。
「待遇が悪い農村部を中心として、4万人の先生が不足している」
「都市部の予備校に通わないと難関大学に合格できないがそのためのお金がない」
「農村の若者は、小作人などの単純労働にしかつけず、貧困から抜け出せない」
農村には、学校で満足な教育を受けられない子ども達がいたそうです。
そこでe-Educationは、予備校の授業を映像で撮影。無料で見られるようにしました。
結果、初年度にして難関のダッカ大学合格者1名を含め、18名が大学進学を決めました。
この出来事はダッカの新聞にも掲載され、「ハムチャー村の軌跡」と称賛されたとのことです。
このようにe-Educationは、日本発のテクノロジーを活用して、途上国の教育格差に挑んでいる組織です。
経済格差や民族・性別などの差別のせいで埋もれていた才能を引き出し、貧困層から国のリーダーを育てることを目指しています。
| 活動内容 | 映像授業の提供など |
| 活動地域 | バングラデシュ、フィリピン、ミャンマーなど |
| 支援対象 | 途上国の農村部に暮らす中高生 |
| 寄付の使途 | 映像授業の撮影、備品の購入など |
| 運営団体 | 認定NPO法人e-Education  |
「世界の果てまで、最高の授業を届ける」というビジョンに応えるように、「私たちの国の子どもたちも、助けてほしい」という要請が相次いでいるそう。
ネックとなるのは資金を解消するため、継続的な寄付で支援する「マンスリーサポーター」を募集しています。
月1,000円の寄付で2人の生徒に2,000の映像授業が視聴できるタブレットを提供できます。月3,000円なら1人の生徒が同タブレットとオンラインの学習コーチによるサポートを受けられるそうです。
> 団体公式サイトで詳しくみる
寄付金控除の対象団体です
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「ナナメの関係」を活用した、キャリア教育や学習支援（カタリバ）
2つ目に紹介するのが、日本国内で教育活動を進めるカタリバ。
中高生など10代の子どもたちを対象に、学習支援やキャリア学習などを行っている認定NPO法人です。
カタリバが設立されたのは、2001年のこと。
代表理事の今村久美さんが、慶應義塾大学の大学生の頃のことでした。
たまたま出会う家庭環境や教育機会によって、価値観が違ってしまう（中略）
「こんな大人になりたい！」という憧れや目標を持てるか否かによって、描き出せる未来のイメージさえも、違ってしまう・・・
このことに問題意識をもった今村は、どうすれば、“機会”や“環境“の格差を解消できるのか？を考え始めました。
約10年間、高校生を対象としたキャリア学習支援を中心に活動してきましたが、2011年の東日本大震災を受けて被災地での教育支援を開始。
「震災のせいで、夢をあきらめた」「希望の学校に、進めなかった」・・そんな思いを抱かせないために、岩手県や宮城県など被災地で放課後学校を開きました。
放課後学校は、現在は熊本県益城町や福島県広野町、東京都足立区などにも広がっています。
「9人に1人の子どもが貧困状態」（厚生労働省 令和4年「国民生活基礎調査」）が話題になりましたが、家庭環境のせいで十分な教育を受けられない子どもたちに、学習機会を提供しています。
「ナナメの関係」、すなわちタテ（親・先生）でもヨコ（友達）でもない、自分より少し年上の先輩との関係性を活用し、大学生ボランティアや社会人の大人も交えた「対話」を重視するアプローチもユニークです。
| 活動内容 | 安心できる居場所の提供、学習支援、食事支援、災害時の居場所の提供や学習支援、探究学習の実践支援など |
| 活動地域 | オンライン（全国）、岩手県、宮城県、福島県、東京都、島根県に加え、各地域団体を後方支援 |
| 支援対象 | 主に日本の小学生〜高校生など |
| 寄付の使途 | 人件費、教材・備品・消耗品費、移動・交通費など |
| 運営団体 | 認定NPO法人カタリバ |
このカタリバの活動を、毎月1,000円からの寄付で継続的に応援するのが「サポーター会員」です。
たとえば月3,000円の寄付を1年間続けた場合、生徒6人に1ヶ月間、食事を提供することができます。
> 団体公式サイトで詳しくみる
寄付金控除の対象団体です
未来の「チェンジメーカー」を育てる、リーダーシップ教育（ISAK）
3つ目に紹介するのがISAK（ユナイテッド・ワールド・カレッジISAKジャパン）。
長野県軽井沢町にある、全寮制のインターナショナルスクール（3年制）です。
1学年50人の生徒のうち約7割が海外からの留学生で、授業で使われる言語はすべて英語。
リーダーシップ教育を重視して、「アジア太平洋地域やグローバルな社会に変革を起こせるリーダーを育てること」を教育理念にしているそうです。
“インターナショナル・スクール”というと、日本では「裕福な家庭の生徒が通う学校」というイメージもありますね。なぜ寄付を必要としているのでしょうか？
答えは、経済的に恵まれない環境にある生徒もあえて一定の比率で混ざるよう、「全生徒の7割程度」に経済状況に応じて奨学金を支給しているからです。
本校の生徒達の中には、通常では学校に通えないネパールのヒマラヤの奥地に住む地域の子どもたちを集めて全寮制教育をしているカトマンズの学校や、インドのカースト制度の最下層の孤児が通う全寮制の学校からくる意欲的な子達もいます。
（同団体WEBサイトより）
ISAKが卒業生に期待する「社会をより良くするために変革を起こせる人」（小林りん代表のインタビュー記事）になるために必要なのが、多様性への対応力があること。
人種や宗教、貧富などさまざまななバックグラウンドの仲間達が寝食をともにし、意見をぶつけ合うことで、リーダーに必要な真の多様性への寛容力が身につく、と言います。
そこで、「年間の授業料が250万円」「寮費が100万円」を富裕な家庭からは授業料を納めてもらい、余裕のない家庭には奨学金を支給する、という方法をとっているそうです。
| 活動内容 | 全寮制の国際高等学校（3年制）の運営 |
| 活動地域 | 日本（長野県軽井沢町） |
| 支援対象 | 高校生（日本のほか、タイ・マレーシア・米国・タジキスタン・ソマリアなど世界各国から） |
| 寄付の使途 | 奨学金、校舎・設備、カリキュラム開発・教材、サマースクールなど |
| 運営団体 | 学校法人ユナイテッド・ワールド・カレッジISAKジャパン |
ご支援方法としては、クレジットカードや銀行振込による寄付のほか、軽井沢町へのふるさと納税を通じても95%が学校の活動に（5%が町の教育振興事業に）充てられるとのこと。
学校の教具や寮の備品など、Amazonの「ほしい物リスト」でも公開されているので、共感された方は覗いてみるとよいでしょう。
