（出典：グリーンピース HP）
【2025/06/29 更新】
地球温暖化が進むと、私たちの暮らしにもさまざまな影響が出てきます。
たとえば、夏の豪雨や猛暑で子どもたちが外で遊べなくなったり、農作物が育ちにくくなって不作が増えたり、野菜の産地が変わったりと、すでに身近なところに変化が現れています。
こうした気候変動に対しては、NPOなどがさまざまな対策に取り組んでおり、私たちも寄付というかたちでその活動を支えることができます。
この記事では以下の項目を通じて、寄付に対する不安や疑問を解消し、どのようにして支援ができるのかを詳しく解説します。
- 地球温暖化や気候変動防止に取り組む団体の紹介
- 地球温暖化の原因と影響
- 地球温暖化のために行われている取り組み
- 私たちができること
- 寄付先・募金先の選び方
あなたにぴったりの寄付先がきっと見つかるはずですので、ぜひ最後までご一読ください。
目次
地球温暖化や気候変動防止に取り組む団体3選
まずは「すぐにおすすめの寄付先を知りたい！」という方のために、寄付ナビ編集部が厳選したおすすめの団体を3つご紹介します。
WWF：政策提言を軸に世界各国で環境保護活動を展開
WWFは、1961年に設立され、「生物多様性の保全」をミッションに掲げ、世界190ヵ国で自然環境と野生生物の保護に取り組んでいます。
気候変動は、私たちの暮らしだけでなく、野生動物たちの命や生息地にも深刻な影響を与えています。
（出典：地球温暖化による野生生物への影響 – WWFジャパン）
たとえば、スマトラの森では森林火災が増え、オランウータンのすみかが失われつつあります。北極では氷が溶け、ホッキョクグマがエサをとれずに命を落とすケースも。温暖化は、生態系全体を揺るがす問題です。
WWFは現在、地球温暖化を引き起こす二酸化炭素などの排出を抑え、地球の平均気温の上昇を、産業革命以前のレベルに比べて1.5度に抑えることを目標にした活動を行なっています。
その他にも、生態系を守る活動の一環として以下のような活動を実施しています。
- 森林の保全と再生（REDD+）：熱帯林や北方林を守りながら、二酸化炭素を吸収する“地球の肺”を再生。森を守ることは、そこに暮らす野生生物の命を守ることにもつながる
- 政策提言・企業との連携：政府や企業に対して脱炭素への取り組みを呼びかけ、社会全体での温暖化対策を加速
- 再生可能エネルギーの普及：太陽光や風力といった自然エネルギーの活用を促進し、化石燃料からの転換を後押し
- 市民への啓発活動：「未来47景」などを通じて、日々の暮らしの中でできる温暖化対策を広く発信
| 活動内容 | 絶滅の危機にある野生動物の保護などを通じて、生物の多様性を守る |
| 活動地域 | 世界約100カ国以上 |
| 支援対象 | パンダやトラ、ペンギンなどの野生動物及び自然環境 |
| 寄付の使途 | 密猟を防ぐパトロールなど、生態系を保護するために必要な活動全般 |
| 運営団体 | 公益財団法人世界自然保護基金ジャパン |
編集部オススメのポイント！
「気候変動から自然や野生動物を守りたい」「未来の世代に豊かな地球を残したい」そんな想いをお持ちの方は、ぜひWWFジャパンの活動へのご支援をご検討ください。
> 団体公式サイトで詳しくみる
寄付金控除の対象団体です
グリーンピース：企業や自治体への働きかけで社会の変革を
グリーンピースは、政治や企業から独立した国際環境NGOとして、気候危機、森林破壊、海洋汚染などの地球規模の環境問題に取り組んでいます。
日本では1989年に活動を開始し、政府や企業への提言、調査、そして市民と連携したアクションを通じて、持続可能な社会の実現を目指しています。
グリーンピースでは、気候変動、プラスチック問題、原発、食と農業、ファッション、森林問題の大きく6つのテーマを軸に活動しており、気候変動を食い止める活動の一貫として地球温暖化防止のための活動を行っています。
具体的には以下のような活動を行なっています。
- 南極の海を保護区に：ペンギンやクジラの命を守るため、南極海の大規模海洋保護区の設立を国際的に働きかけています。
- 化石燃料からの脱却を提言：日本のエネルギー政策を調査・分析し、再生可能エネルギーへの転換と石炭火力の全廃を求めています。
- 森林破壊の調査と企業監視：熱帯林の伐採や違法な森林開発を調査し、企業や政府に是正を迫るキャンペーンを実施。
他の団体と比較してグリーンピースが注力している点は、企業や自治体への働きかけです。
グリーンピース・ジャパンは、石炭火力発電をゼロにし、自然エネルギー100%の社会を実現するために、石炭火力発電関連会社に多額の融資を行う日本のメガバンク3社（みずほ、SMBC、MUFG）に向けて、自然エネルギーに融資対象をシフトしていくよう働きかけを行っています。
グリーンピース HP
2020年9月からは、自治体から脱炭素社会をつくる草の根の活動を開始。
同じ自治体に住んでいる方同士を繋ぎ、自分の住んでいる自治体の地球温暖化対策を調べたり、自分の自治体が「ゼロカーボンシティ宣言」をするように働きかけることを支える活動などを行っています。
| 活動内容 | 地球環境や生態系の保護、自然エネルギーの推進など |
| 活動地域 | 北極やアマゾンなど、世界55以上の国と地域 |
| 支援対象 | 危機に瀕している野生動物をはじめとする、地球上の生命 |
| 寄付の使途 | 環境調査・分析、自然保護を求める提言などの活動費全般 |
| 運営団体 | 一般社団法人グリーンピース・ジャパン |
編集部オススメのポイント！
「気候変動から自然や動物たちを守りたい」「未来の地球に、美しい南極の姿を残したい」そう願う方は、ぜひグリーンピースへの寄付をご検討ください。
途上国との不公平に目を向け、先進国に働きかける（FoE Japan）
FoE Japanは、地球規模での環境問題に取り組む国際環境NGOです。
世界75ヵ国以上の組織と5,000の地域団体がつながる世界最大の草の根環境団体のネットワーク、Friends of the Earth Internationalの加盟団体でもあり、⽇本では1980年から活動を行っています。
地球温暖化の防止活動でFoE Japanが特徴的なのは、気候正義（climate justice）という考え方を中心に、日本で普及啓発活動を行っていること。
気候正義という言葉を初めて耳にする方も多いかと思いますが、FoE Japanのホームページでは以下のように説明されています。
気候変動の原因である温室効果ガスの大部分は、歴史的に一握りの裕福な国々が排出してきましたが、より深刻な影響は、農業や漁業など、温室効果ガスをほとんど排出しない生活を営んでいる途上国の貧困層が受けています。
FoE Japan HP
彼らの多くは、気候変動に適応する能力、資金、技術も十分に得られていません。
先進国が自国での温室効果ガスを大幅に削減し、途上国への適切な気候変動対策支援によって気候変動への責任を果たし、途上国の人々との不公平を正して以降という考え方が「気候正義」です。
つまり、これまで先進国の発展が原因で起こされてきた気候変動の責任を先進国自身が積極的に果たし、現在大きな被害を被っている途上国との不公平さを正していこうという考え方です。
FoE Japanはこの考え方を広め、一人一人が行動を起こすきっかけを作るため、日本で書籍の発行やパンフレットの作成、イベントの実施などを積極的に行っています。
| 活動内容 | 気候変動を食い止めるための普及啓発活動・政策提言 |
| 活動地域 | 世界75ヶ国以上 |
| 支援対象 | 南極大陸をはじめとする気候変動の危機に晒されている国・土地 |
| 寄付の使途 | イベント等普及啓発活動の実施・政策提言など |
| 運営団体 | 認定NPO法人FoE Japan |
FoE Japanは月々500円から継続的に活動を応援するマンスリーサポーターを募集しています。
さらには寄付だけではなく環境にまつわる様々なイベントやツアーの実施、ボランティアやインターンの募集も積極的に行っているそうです。
先進国と途上国の不公平を是正したい、寄付だけではなく様々な形で自ら活動に関わりたい、そんな想いをお持ちの方は、寄付を検討してみてください。
地球温暖化とは？原因と影響
地球温暖化とは、地球の気温が少しずつ上がっていくことです。これは、空気中の「温室効果ガス」が増えすぎて、太陽からの熱を地球に閉じ込めてしまうために起こります。
温室効果ガスの代表は二酸化炭素で、車や工場などで燃料を燃やすことで増えてしまいます。すでに地球温暖化が進んでおり、異常気象や海面上昇などが起こり、自然や生活に影響を与えています。
世界の平均気温は、工業化前と比較して、2100年までに最大5.7℃上昇するといわれています。すでに、この30年間で、世界の海面は約10センチ上昇したようです（米海洋大気局 – NOAA）。
1℃の気温上昇で、日本の猛暑日発生回数は1.8倍増えます。また、豪雨の頻度も増えます。熱帯夜は2倍に増えます。熱中症など人間への影響も容易に想像できます。農作物への影響も顕著で、例えば気温が2度上昇すると、米の収穫量が10％程度減少することも予測されています。
また、海面の上昇による浸水被害も増えると予測されています。海面が１メートル上昇することで、東京や大阪といった大都市の浸水被害が増える可能性があり、例えば東京湾岸地域では約90万人が海面上昇による浸水リスクを抱えると予測されています。
地球温暖化のために行われている取り組み
地球温暖化に対して、国際的には多くの国が協力して取り組んでいます。
パリ協定（Paris Agreement）
2015年に196か国の国々が参加して結ばれた地球温暖化を防ぐための国際的な取り決めです。
世界の気温の上昇を2度未満、できれば1.5度以内に抑えることを目標とし、各国は、温室効果ガス（CO2など）の排出量を減らすために自分たちの目標を設定し、その進捗を報告します。日本もこの協定に参加しており、CO2削減の努力を続けています。
IPCC（気候変動に関する政府間パネル）
IPCCは、気候変動についての科学的な情報を提供する国際機関です。
世界中の科学者が集まって、気候変動がどのように進んでいるのか、どんな影響があるのかを調査し、その結果を各国の政府に報告します。IPCCの報告は、国が温暖化対策を決める際の重要な参考資料になっています。
グリーン気候基金（Green Climate Fund）
グリーン気候基金は、地球温暖化に対する取り組みを経済的に支援するための国際的な基金です。
この基金は、特に温暖化の影響を受けやすい発展途上国に対して、温暖化を防ぐための技術や設備を提供するために使われています。たとえば、再生可能エネルギーの導入や、洪水や干ばつに強い農業の支援が行われています。
COP（気候変動枠組条約締約国会議）
COPは、パリ協定などの国際的な気候変動の取り決めについて話し合う毎年開かれる会議です。
世界中の国々が集まり、温暖化に対する対策や新しい目標について話し合います。たとえば、再生可能エネルギーの推進や、炭素排出量を減らすための国際ルールが話し合われます。
UNFCCC（国連気候変動枠組条約）
UNFCCCは、地球温暖化を抑えるための国連の取り組みのひとつです。
ここでは、各国が温室効果ガスを減らすための方法を話し合い、地球温暖化を防ぐために国際的な協力を進めています。この枠組みの中で、先進国は発展途上国が温暖化対策を進めるための技術や資金を提供しています。
これらの取り組みを通じて、世界中の国々が協力して地球温暖化を食い止めようとしています。
では、日本政府は具体的にどのような取り組みをしているのでしょうか。
日本政府は地球温暖化対策推進法を改正し、2050年までに「温室効果ガスの排出量と吸収量を均衡させ、実質排出量をゼロにする」ことを目指す、カーボンニュートラル実現を基本理念として設定しました。
再生可能エネルギーの普及や省エネルギー技術の開発など様々な取り組みを行うことにより2021年度時点では、2013年度と比較して、二酸化炭素排出量が20.3％減少したそうです（環境省）。
「二酸化炭素は関係ない」は本当？科学が示す温暖化のリアルとは
「地球温暖化は自然現象の一部で、二酸化炭素は関係ない」といった意見を耳にすることがあります。しかし、これは科学的根拠に乏しいとされています。
大気中の二酸化炭素濃度は2024年に422.7ppmと過去最高を更新しており（NOAA）、産業革命前の約280ppmから急激に増加しています。
このCO₂の急増と気温の上昇は、世界中の観測データやシミュレーションで明確に相関しており、人間活動による二酸化炭素排出が温暖化の主因であることは、IPCC（気候変動に関する政府間パネル）をはじめとする国際的な科学機関が断定しています。
温暖化の主な原因が人間活動（主に温室効果ガスの増加）であることも明らかです。その理由は、他にこの気温上昇を説明できる要因が見あたらないからだけでなく、実際に観測された気温上昇の大きさが、人間活動の効果によって理論的に説明できる気温上昇の大きさと一致するからです
国立環境研究所 地球環境研究センター
加えて、2021年にノーベル物理学賞を受賞した眞鍋淑郎氏は、二酸化炭素の増加が気温を押し上げる仕組みを世界で初めてモデル化し、その因果関係を科学的に証明しました。
地球の気候は、人類にとって極めて重要な複雑系のシステムで、真鍋さんは大気中の二酸化炭素の濃度が上がると、地表の温度上昇につながることを明らかにした
ノーベル賞2023 NHK NEWS WEB
人間活動による二酸化炭素の排出が温暖化の主な原因であるという科学的事実を、私たち自身が受け止め、行動に移すことが求められています。
地球温暖化のために私たちができること
では、具体的に私たちが地球温暖化対策のためにできることは何でしょうか。
- エアコンの温度を1度調整する、冷暖房の設定温度を夏は1度高く、冬は1度低くする：エアコンの電力消費を約10%削減できます。これにより、1家庭で年間約70kgのCO2削減が可能
- 車での移動を1km減らす：1kmの車の移動で排出されるCO2は約0.2kgです。例えば、通勤や通学で毎日車を使っている場合、週に1日公共交通機関を利用すると、年間で約200kgのCO2削減ができる
- 1kgの食品ロスを減らす：食品が廃棄される際に排出されるCO2は約3.4kgです。1家庭で年間10kgの食品ロスを減らすと、約34kgのCO2削減ができる
- ビニール袋1枚を使わない：ビニール袋1枚の生産と廃棄で排出されるCO2は約0.03kgです。毎日1枚のビニール袋を使わないようにすると、年間で約11kgのCO2削減が可能
- シャワーを1分短くする：年間で約11kgのCO2削減が可能
このように、日常の小さな対策の積み重ねで、年間数百キログラムのCO2削減が可能です。
2050年までにカーボンニュートラルを達成するためには、年間数億トン規模の二酸化炭素排出量の削減が求められます。これを、日本人ひとりあたりに割り当てると、2030年までに年間約4トンの二酸化炭素削減が必要という計算になります。
そのため、日常の工夫の積み重ねに加えて、地球温暖化対策を行っている団体を寄付によって支援することで、二酸化炭素排出量の削減を加速させる必要があります。
WWFへの寄付を例として、団体への寄付の種類を紹介します。
毎月の寄付：環境保全を継続的に支援する「WWF会員」
WWFジャパンを支援するには、毎月少額を寄付する「WWF会員」がおすすめです。
「WWFジャパン」への毎月の寄付を始めると、年4回のペースで会報『地球のこと』が届きます。
実際に届いた『地球のこと』
WWFジャパンでは、一般会員、ユース会員の皆さまに年4回の会報誌をお送りしています。
WWFジャパンHP
国内外で取り組んでいるWWFの活動や、環境関連の情報、絶滅のおそれのある野生動物などについての記事を掲載しています。
大人から子供まで、環境問題について知識のある人もない人も楽しみながら、今地球で起きていることを知っていただける内容になっております。
団体HPはもちろん、InstagramなどのSNSでも活動の状況を報告。
支援を続けるための情報が足りない、といったことはなさそうです。
また寄付金は、野生生物の保護活動や、密猟を防ぐパトロールなど、地球の豊かな自然を守るために使われます。
WWFは個人の方からの寄付が半分以上を占めています。
WWFジャパンHP
多くの方からのご支援が集まることで、WWFは大きな力を持って活動を推進することができています。
たとえば月1,000円の寄付を1年間続けると、南米のチリで海の大切さを伝え、地域の人たちにもその保全に参加してもらう普及活動を1回実施することができます。
WWFが持つ国際ネットワークを生かして、世界に働きかける活動を応援したい、という方はぜひ支援を検討してみてはいかがでしょうか。
> 団体公式サイトで詳しくみる
寄付金控除の対象団体です
その他の寄付：都度の寄付や遺産・遺贈など
WWFジャパンは毎月の寄付以外にも、寄付者の気持ちにあった支援方法が用意されています。
都度寄付は、500円以上の自由な金額を寄付することができます。活動全般への寄付のほか、特定の活動への寄付、特別な機会に際しての寄付があります。
既に説明した個人でできること以外にも、自分の興味や関心がある団体を調べて、寄付で応援することも環境保護につながります。
支援先として信頼できる？3つのチェックポイント
ここまで読んでいただき、様々な支援の形や支援団体について知っていただけたかと思います。
しかし、中には「結局どこに支援したらいいかわからない」という方もいらっしゃるかもしれません
そんな方のために、寄付ナビが考える「支援先として信頼できるかのチェックポイント」をご紹介します。
一般的に、企業の良し悪しを判断する材料として「ひと・もの・お金」の3つが大切と言われます。NPOでは、それは「ひと・活動・お金」です。
企業で言うところの”もの”、すなわち”商品”は、NPOがどのようなアプローチで問題を解決しようとしているのか、つまり活動の内容です。
その活動内容に賛同することが、まさしく、寄付を通じた応援と言えると思います。
さらに寄付先として判断する上で、「ひと・活動・お金」を適切な言葉に言い換えると、「職員・活動・会計」です。
以下に、それぞれについて解説します。
職員の顔が見えるか？
NPOの活動には、代表をはじめ、理事や職員、インターンやボランティアなど、多様なスタッフが関わっています。
団体の公式サイトで職員の顔を出していることは、活動に自信がある証拠です。
「自分のお金を誰に託すのか？」を知ることで、より安心して寄付を続けることができます。
その上で、職員数やボランティアの人数など、関わっている人の数も確認できると、なお良いと思います。
- 理事や職員などスタッフの顔が見えるか。
- どれくらいの人が関わっているか。人数が多ければいいわけではありません。
あなたと似たような想いを持って活動しているスタッフがいる団体なら、それはあなたの価値観とマッチする団体かもしれません。
活動によって問題を解決しているか？
同じ社会問題に取り組んだとしても、解決するアプローチは団体によって、実にさまざまです。
例えば「子どもの貧困」と一口に言っても、
- 学習支援を通じて、子どもの学力向上に資する
- 食品配付を通じて、健康や栄養状態を改善する
- 相談窓口を通じて、虐待や暴力などを予防する
というように、団体によって活動の領域は異なります。
そもそもNPOが取り組んでいる問題は、すぐに解決には至らず、長い時間がかかることが多いです。
寄付先として検討している団体の支援アプローチは本質的に問題を解決し得るのか、またそのアプローチに共感するかどうか、などを見ると良いでしょう。
- 寄付先の支援アプローチは問題を解決、もしくは改善しているか？
- しっかりと実績や成果を上げているか。
そうした活動の進捗を定期的に報告するプログラムが整っている団体であれば、自らのお金がどのように活用されたかの理解が進み、寄付をするモチベーションが増します。
透明性の高い会計報告を行っているか？
ほとんどのNPOは、会計報告を公式サイトで公開しています。
逆に会計報告を公開していない団体は、資金を不正に利用しているのではないかと、寄付者から疑問を持たれても仕方がないでしょう。
団体の公式サイトを確認すると「会計報告」や「年次報告」といった形で、会計や財務に関する情報を公開していることが多いので、チェックしてみましょう。
支出の内訳を、例えば事業費80%・管理費20%としている団体であれば、「1,000円寄付したら、おおよそ800円が直接的な活動に、200円が活動を継続していくために必要な費用に変わるんだ」と目安をつけることもできます。
- 透明性の高い会計報告を行っているか？
- 納得できるお金の使い方をしているか。
さらに、監査法人や公認会計士による監査を受けていることを確認できれば、より信用度は高まると思います。
まとめ：「地球温暖化を止める活動に寄付したい」という方の参考に
以上、地球温暖化を食い止める活動を行う団体を3つご紹介しました。
| 団体名 | 寄付ナビ編集部オススメのポイント |
| WWFジャパン | ① 絶滅の危機にある野生動物の保護などを通じて、生物の多様性を守る ② 世界中にネットワークをもち、さまざまな国の専門スタッフが国境を超えて力を合わせ、行動を起こすことができる |
| グリーンピース・ジャパン | ① 北極やアマゾンなど世界55以上の国と地域で、野生動物をはじめとする、地球上の生命を守る活動 ② 政府や企業からの援助を受けず、市民の力だけに支えられて、独立して環境保護に取り組んでいる |
| FoE Japan | ① 世界75ヵ国以上の組織と5,000の地域団体がつながる世界最大の草の根環境団体ネットワーク ② 気候変動や森林破壊、大規模開発による環境・人権問題、脱原発・脱石炭など、幅広く政策提言活動を行う |
私たち人間、そして全ての動物たちが安全に生活できる環境を守るため、少しでも行動してみたいと思う方が一歩を踏み出すきっかけになれば幸いです。
