2020年は新型コロナウイルス感染症が、世界的に猛威をふるった一年でした。
「コロナ禍で寄付する人は増えた？」
「どんな活動に支援が集まってる？」
そんな疑問をお持ちの方へ、寄付ナビを運営していて感じる、”コロナ禍の寄付への影響”を解説します。
目次
コロナ禍で「寄付」に起こった3つの変化
寄付ナビは「NPO・NGOを支援したい方へ、寄付先選びをガイドする、寄付のWebメディア」です。
Web経由の寄付という視点で考えると、以下のような事象が挙げられます。
巣ごもり環境でインターネットを利用する時間が増加
感染拡大を防ぐため、家で時間を過ごすことが増えました。
ネットを使う時間も増え、寄付に関する情報にも触れる機会が増えているのではないでしょうか。
緊急事態宣言が発出された2020年5月は、寄付ナビの月間訪問数も過去最高を更新しました。
”身近に困っている人を助けたい”という支援者の意識
寄付ナビでは、寄付を検討している方がどんな支援テーマに関心があるのか、独自に調査を行っています。
またその結果を、以下の記事で毎月公表しています。
2020年は特に国内系の支援テーマ（例：「子どもの貧困」「ひとり親家庭」など）に関心が集まりました。
「コロナで身近に困っている人を寄付で支援したい」と考える方が増えたのではないかと感じています。
「10万円の給付金」の一部を寄付に回す方も
コロナで家計にダメージを受けた人への対策として支給された、一律10万円の特別定額給付金。
「幸いにも自分はダメージがなかったから、困っている人のために寄付しよう」と考える方は少なくないはずです。
私も例に漏れず、10万円全額を寄付に回しました。
その体験を綴ったのが、こちらの記事。
実際に10万円が支給された5〜6月頃に、よく読まれた記事のひとつです。
私の身近な友人からも「10万円の一部を寄付に充てたい」「寄付先の相談に乗ってほしい」という声が多く寄せられ、寄付意識の醸成を感じました。
日本経済新聞にも掲載していただきました
今回ご紹介させていただいた「コロナ禍での寄付の影響」は、日本経済新聞にも取材していただきました。
寄付に関する情報サイト、寄付ナビの運営会社（東京・千代田）で情報の編集をしている鈴木大悟さんもコロナ禍による変化を感じている。
日本経済新聞「多様化する寄付、コロナ禍で意識変化」
家にいてネットに触れる時間が増加。
困っている人の話を身近に見聞きすることも増え、若い人たちが寄付に関心を持つようになったという。
記事でも紹介されているように、募金だけでなく「モノの寄贈」や「クラウドファンディング」など、寄付の手法は多様化しています。
日々「寄付ナビ」というメディアの運営を通じて、寄付を検討されている方が自分に合った寄付ができるよう、よりよい情報の提供に努めていきます。
まとめ：あなたも少額から寄付を始めてみませんか？
以前から存在していた社会の脆弱な部分、また脆弱な立場に置かれている人々を、コロナが浮き彫りにしたのは間違いありません。
一方で、コロナ禍は人によって見える景色がまったく異なります。
文字通りギリギリの生活をしている人もいれば、在宅勤務でかえって以前より働きやすくなったという人もいます。
「私の生活はあまり影響がなかったから、少額でも無理のない範囲で寄付してみよう」と、こんな風に感じていただけたら嬉しいです。
”今できること”の積み重ねが、きっと明日への一歩につながります。
寄付を検討する方は、こちらもご参考になさってください。
