チャンス・フォー・チルドレンの評判や口コミは?怪しい?寄付先として信頼できるかを解説

【2024/11/18更新】

「チャンス・フォー・チルドレンに寄付したいけど、口コミや評判が気になる。怪しいの?」
「チャンス・フォー・チルドレンが具体的にどんな活動をしているのかわからない」

本記事では、チャンス・フォー・チルドレンの評判や口コミ、活動の実態などを、徹底的なリサーチや実際に寄付をした経験を踏まえて、チャンス・フォー・チルドレンが信頼できる寄付先かどうかを解説していきます。

この記事を読み、不安や疑問が解消され、チャンス・フォー・チルドレンへの理解が少しでも深まれば幸いです。

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ブログやSNSで見つかった「チャンス・フォー・チルドレン」の評判·口コミ

チャンス・フォー・チルドレンについて、ネット上で検索したり、ソーシャルメディアで探したりしてみると、さまざまな書き込みが見つかりました。

ポジティブな評判·口コミや、支援者からの応援メッセージ

まずはポジティブな評判から。
さまざまな支援方法で寄付をしている方々が、次のようにメッセージをつづっています。

(出典:毎月の寄付をしている方 – Twitter)

本日はNECチャリティーコンサートへ!
ジャンル問わずやっぱり音楽は楽しいですね!
Chance for Childrenという子どもたちを支援している団体も知れたのでとても良い機会でした!

(出典:チャリティコンサートに行って支援した方 – Instagram)

団体では、ヤフー、日本航空、ファミリーマートなどの企業が支援し、ベネッセコーポレーション、NOVAなどの教育機関が事業提携しています。

チャンス・フォー・チルドレンへの寄付で、日本の「相対的貧困」の子どもたちへ支援を始めた理由

ネガティブな評判·口コミや、活動への批判·疑問

疑問や不安などのネガティブな評判は、口コミ数自体が少なかったせいか、以下の一件のみ見つかりました。

(出典:スタディクーポンの有効性に疑問を抱いた方 – Twitter)

活動や寄付について共感を呼びながらも、本当に子どもの貧困の問題を解決できるのか、疑問を抱いている声が見つかりました。

チャンス・フォー・チルドレンは支援先として信頼できる?3つのチェックポイントで寄付ナビが検証

上記のように、ポジティブ、ネガティブ両方の評判や口コミがあるだけに、チャンス・フォー・チルドレンが信頼できる団体なのか、本当に寄付するべきかどうか悩まれる方もいらっしゃるかと思います。
それらを解消するために、3つのポイントに沿って解説します。

一般的に、企業の良し悪しを判断する材料として「ひと・もの・お金」の3つが大切と言われます。NPOでは、それは「ひと・活動・お金」です。

企業で言うところの”もの”、すなわち”商品”は、NPOがどのようなアプローチで問題を解決しようとしているのか、つまり活動の内容です。

その活動内容に賛同することが、まさしく、寄付を通じた応援と言えると思います。
さらに寄付先として判断する上で、「ひと・活動・お金」を適切な言葉に言い換えると、「職員・活動・会計」です。

  1. 職員の顔が見えるか?
  2. 活動によって問題を解決しているか?
  3. 透明性の高い会計報告を行っているか?

それぞれの項目について、寄付ナビ編集部がチャンス・フォー・チルドレンを調査してみたので、ぜひ参考にしてみてください

職員の顔が見えるか?

チャンス・フォー・チルドレンは、団体公式サイトで創業者やスタッフの皆様の顔と名前、さらに詳細なインタビューを掲載しています。

FacebookやX(旧Twitter)では、学生インターンの方による支援先の活動レポートや、代表の今井さんによる「体験格差」や「教育格差」に関するインタビュー記事なども記載されていました。

活動によって問題を解決しているか?

チャンス・フォー・チルドレンは、日本における教育格差をなくすための活動を行っています。

活動の中でも、経済的困難を抱える子どもたちに学習や文化・スポーツ、体験活動等で利用できる「スタディクーポン」は、チャンス・フォー・チルドレンの代表的な活動となっています。

2022年の年次報告書によると、688名へスタディクーポンを提供し、クーポン給付額の合計は、1億5,505万円(小学生:15万円、中学1・2年生および高校1・2年生:20万円、中学3年生、高校3年生および中学・高校卒業生:30万円)にも上るとのことです。

また、実際にクーポンを利用した子どもたちの声も紹介されていたので、一部を紹介します。

・スタディクーポンを利用させていただいている高校生です。私の家はシングルマザーなので、クーポンをいただいた時には母の負担が減るという嬉しい気持ちと感謝の気持ちで一杯でした。

・私は中学1年生から2年間、不登校で学校に行くのが辛い時期がありました。(中略)そんな中、母親がチャンスフォーチルドレンという制度を見つけてくれて、団体の塾ではなく、個別指導の塾に通うことができるようになりました。

チャンス・フォー・チルドレンHP

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透明性の高い会計報告を行っているか?

チャンス・フォー・チルドレンの資金の使い方は、ウェブサイト上の「会計・年次報告」で公開されています。
2022年度の会計報告から、主な決算数値を拾ってみました。

  • 収益 3.3億円
    • 受託事業収益 20.8%
    • 受取入会金・会費 0.52%
    • 受取寄付金等振替額 78.46%
    • 雑収益 0.22%
  • 支出 3.2億円
    • 事業費 91.47%
    • 管理費 8.53%

監査については、内部監事2名による「監査報告書」が「チャンス・フォー・チルドレンとは」ページにリンクされています。

具体的な活動や団体の動向については、ホームページの活動報告やスタッフブログに紹介されており、FacebookやX(旧Twitter)などの各種SNSの定期更新、メールマガジンによる情報発信も行っているようです。

以上のことから、チャンス・フォー・チルドレンはきちんと活動している、信頼できる寄付先と言えるでしょう。

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チャンス・フォー・チルドレンとは?教育格差をなくすための活動を行う公益法人

チャンス・フォー・チルドレンは、家庭の経済格差による子どもの教育格差を解消し、貧困の世代間移動を断ち切ることを目的に活動している団体です。

代表理事は今井悠介さん(右)と奥野慧さん(左)で、阪神・淡路大震災で被災した子どもたちの支援を行ってきたNPO法人ブレーンヒューマニティーの一つのプロジェクトとして発足しました。

2011年に発災した東日本大震災に伴い同団体から独立し、法人を設立。現在は、全国の経済的困難を抱える子どもたちの教育支援を行っています。

活動内容 スタディクーポンの支給、大学生ボランティア等による相談支援
活動地域 岩手県、宮城県、福島県、東京都、千葉県、神奈川県、埼玉県、兵庫県、大阪府、京都府など
支援対象 経済的困難を抱える子ども・被災した子ども
寄付の使途 クーポン発行費、大学生ボランティアの相談支援費、スタッフ人件費など
運営団体 公益社団法人チャンス・フォー・チルドレン

チャンス・フォー・チルドレンが目指しているものは、経済状況や一人ひとりの特性に関わらず、多様な学びの機会を享受できる社会です。

同団体の活動の要である「スタディクーポン」の提供を通じて、すべての子どもが自由に学べる環境をつくっています。

子どもの教育格差をなくす支援に興味がある方は是非団体公式ページもご覧ください。

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チャンス・フォー・チルドレンを支援するには?支援方法をご紹介

毎月の寄付:CFCサポート会員

チャンス・フォー・チルドレンへの寄付の方法は、月1,000円からのマンスリーサポーター「CFCサポート会員」がおすすめです。

毎月の寄付の使い道は、以下が参考として挙げられています。

  • 3,000円:中学1年生に約2カ月分のクーポンを届けることができる
  • 5,000円:高校3年生に約3カ月分のクーポンを届けることができる
  • 10,000円:小学生に約6カ月分のクーポンを届けることができる

またチャンス・フォー・チルドレンは、スタディクーポンへの寄付の使途について、以下2点を明記していました。

  1. 寄付金の85%以上を子どもへの直接的な支援費として使用。65%以上をスタディクーポン費、残り20%程度を事業運営費に充当。
  2. 寄付金の15%未満を法人の管理費として使用。子どもたちを間接的に支えるための費用。管理を行う職員の人件費、広報費等

「子どもの教育格差をなくすための活動を支援したい」「寄付したお金をきちんと子どもたちのために使ってほしい」と思われた方は、是非寄付にご参加ください。

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その他の寄付:都度の寄付や遺贈・相続財産の寄付

チャンス・フォー・チルドレンは毎月の寄付以外にも、寄付者の気持ちにあった支援方法が用意されています。

都度寄付は、1,000円から寄付することができ、チャンス・フォー・チルドレンの活動全般を寄付によって応援することができます。

その他にも、遺贈・相続財産による寄付を受け付けており、寄付者の希望に応じた寄付や募金の仕方がありました。

チャンス・フォー・チルドレンの活動とは?社会から体験格差・教育格差を無くすために

チャンス・フォー・チルドレンは、家庭の経済格差による子どもの教育格差を解消し、貧困の世代間移動を断ち切ることを目的に活動している団体です。

「多様な学びをすべての子どもに」をミッションに掲げ、社会全体で子どもたちを支える仕組みを目指し、活動しています。

主な活動について紹介する前に、チャンス・フォー・チルドレンの活動の原点にある社会課題について見ていきましょう。

学校外でも教育格差を生まないための「スタディクーポン」

子どもの教育格差は、放課後(学校外)で生まれています。

チャンス・フォー・チルドレンは「スタディクーポン」を通して、経済的困難を抱える子どもたちが、学習や文化・スポーツなどの活動に参加できるような支援を行っています。

スタディクーポンは寄付金を原資に成り立っており、集めた寄付金は、学習や文化・スポーツなど様々な体験活動に使用されます。

以下にスタディクーポンのポイントをまとめます。
  1. 使途は教育に限定:寄付を原資に、学習塾や習い事、体験活動等で利用できるスタディクーポンを提供(年額15~30万円分)。現金給付と異なり、使途を教育プログラムに限定できるため、子どもたちに確実に教育の機会を届けることができる
  2. 学習や文化・スポーツなど豊富な選択肢:学習・文化・スポーツ・体験活動など、多様な選択肢の中から、子ども自身がやりたいことを選ぶことができる。地域の2,900以上の教室や団体がクーポンの利用先として参画しており、子どもからのリクエストに応じて随時教室等を追加している
  3. 大学生ボランティアによるサポート:大学生ボランティア「ブラザー・シスター」が定期的な面談を通して学習や進路の相談に応じ、安心してクーポンを利用できるようサポート

また、スタディクーポン事業は、公費を使った自治体の政策としても取り入れられ、全国に広がっています。

チャンス・フォー・チルドレンでは子ども・家庭の実態調査や、国や自治体活動への政策提言も行っており、今後も国内の子どもの教育格差や体験格差を無くすための活動を続けていきます。

スタディクーポンの評判や口コミについて詳しく知りたい方は、こちらの記事も是非お読みください。

スタディクーポンの評判や口コミは?寄付先として、信頼できるかをチェック

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子どもの「体験格差」という社会課題

チャンス・フォー・チルドレンが全国の小学生保護者を対象にした実施した調査の結果、年収300万円未満の家庭では、約3人に1人の子どもに、スポーツや音楽、キャンプ、旅行といった学校外の体験機会が、1年間を通じて全くないことが判明しました。

また、調査の結果からは、子どもの学校外の体験活動にかける1年間の支出には、家庭の状況により2.7倍の格差が生じていることも明らかになりました。

本調査を通して「親の所得格差」が「子どもの体験格差」と強く関係していることがわかります。

チャンス・フォー・チルドレンは、子どもたちを取り巻く「教育格差」や「体験格差」を無くすため、地域やその他NPOと連携し、活動しています。

子どもの体験奨学金「ハロカル」

チャンス・フォー・チルドレンは、スタディクーポン以外にも、体験格差を無くすため、子どもの体験奨学金事業「ハロカル」を展開しています。

「ハロカル」には「ハロー・カルチャー(文化・体験との出会い)」と「ハロー・ローカル(地域との出会い)」という2つのメッセージを込めています。

その名の通り、ハロカル奨学金は、各地のNPO等と連携し、奨学金で体験機会を届けるとともにご家庭への相談支援を行い、子どもたちを地域全体で支えています。

スタディクーポン同様、個人や企業からの寄付金を原資にしており、全国の経済的に厳しい家庭の小学生に、スポーツや音楽・芸術活動のほか、体験活動で利用できる奨学金を提供しています。

子どもの体験奨学金について興味がある方は、是非団体公式ページもチェックしてみてください。

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定期的な寄付を申し込むなら、チェックしておきたい注意点

最後に、チャンス・フォー・チルドレンのマンスリーサポーター「CFCサポート会員」として寄付を始める際に、チェックしておきたい項目についてご紹介します。

寄付金控除は受けられる?領収書はちゃんともらえる?

同団体は、内閣府から認定を受けた公益社団法人であるため、寄付は税制上の優遇措置の対象となります。

チャンス・フォー・チルドレンへのご寄付は、特定公益増進法人への寄付金として、所得税・法人税・相続税の税制上の優遇措置があります。

チャンス・フォー・チルドレンHP

解約はできる?支援をやめるときの手続き方法

支援の中止は、公式サイトの専用フォームから受け付けているようです。

まとめ:チャンス・フォー・チルドレンへの寄付に向いている人はこんな人

この記事では、チャンス・フォー・チルドレンの評判や口コミ、寄付先として信頼できるか、活動概要、寄付の種類や方法、その他注意点について解説をしてきました。

最後に、改めてチャンス・フォー・チルドレンのポイントをおさらいします。

編集部オススメのポイント!
寄付金がスタディクーポンとして配布されるため、使い道が非常にクリアです。また、管理費を15%未満に抑え、寄付金の85%以上を子どもへの直接的な支援費(うち65%以上がスタディクーポン費用)に使用しているなど、会計も明確です。
全国7つの自治体(千葉市、千葉県南房総市、渋谷区、国立市、大阪市、佐賀県上峰町、那覇市)がクーポン型の学校外教育費助成事業を開始するなど、このモデルが自治体にも広がっています。

もしあなたも、

「子どもの教育格差、体験格差を無くしたい」
「寄付がきちんと子どものために使われている団体に寄付したい」

とお考えでしたら、ぜひ今回を機に、チャンス・フォー・チルドレンのマンスリーサポーターへの参加をご検討ください。

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