被災地（国内）の子供達を、寄付で支援したい！東北・熊本・西日本の募金先3選

（出典：熊本YMCA HP）

近年、地震や津波・台風など日本各地で災害が多発しています。
2018年だけでも全国様々な災害が起こり、被災地となる状況が続きました。

そんな被災地への支援を検討するとき「どこに寄付をすれば良いの？」と悩まれる方も多いはず。

被災地といっても、東北・熊本・西日本・北海道など支援したい地域は人それぞれ違いますよね。
また行っている支援内容や、どんな方を対象にしているかも気になるところです。

そこで、この記事では地域別に異なる支援をしている団体を3つご紹介します。

今回は被災地の子供たちの教育をサポートを行っている団体を集めてみました。
皆さんも支援団体を選ぶ参考にしてみて下さいね。

東日本大震災で被災した子どもたちに安心して学べる場所を提供する（カタリバ）

津波によって家を流されてしまった被災地の人々。

中でも家で勉強に取り組む子どもたちにとっては「勉強場所がなくなる」という障害がありました。

震災前、そして震災後も子どもたちはそれぞれの夢を持って日々を生きています。

しかし、安全な生活ができるよう仮設住宅に移動した子どもたちは、自宅と狭い仮設住宅の環境の違いで困難を強いられます。

宮城県女川町と岩手県大槌町で、津波で家を流され狭い仮設住宅に住むなど、学ぶ場を奪われた子どもたち。（中略）
「これまで勉強できなかった分を取り返したい」
「家も教科書も流されたけど、応援してくれる人がいたからがんばれた」
「ここで集中して勉強して、消防士になる夢を叶えたい」
カタリバHP

困難な環境の中でも、子どもたちは強い気持ちを持って震災を乗り越えようとしていました。

そこで「子どもたちが安心して勉強ができる場所を提供しよう」とコラボ・スクールを立ち上げたのが「認定NPO法人カタリバ」です。

コラボ・スクールでは、小学3年生〜高校3年生の被災地の子どもたちに学習支援と心のケアを行っています。

学習環境という場所の提供による教育支援と、被災した子どもたちの精神面でのサポートを通して、被災地の子どもたちの未来を支えています。

活動内容	安心できる居場所の提供、学習支援、食事支援、災害時の居場所の提供や学習支援、探究学習の実践支援など
活動地域	オンライン（全国）、岩手県、宮城県、福島県、東京都、島根県に加え、各地域団体を後方支援
支援対象	主に日本の小学生〜高校生など
寄付の使途	人件費、教材・備品・消耗品費、移動・交通費など
運営団体	認定NPO法人カタリバ

また東日本大震災への寄付を検討されている方は、こちらの記事も参考にしてみて下さいね。

他にも異なる支援方法でサポートを継続している団体が多数ありますよ。

カタリバへの寄付方法は、月1,000円から応援するサポーター会員があります。

「震災のせいで、夢をあきらめた」
「希望の学校に、進めなかった」
子どもたちにそんな思いをさせたくないという思いに共感される方は、寄付を検討してみてはいかがでしょうか。

世界120の国と地域で、数多くの会員を有する国際NGOのYMCA。
熊本YMCAは、国際協力・国際交流、緊急災害支援活動、地域福祉活動を熊本で行なっています。

2016年の熊本地震、そして2020年の熊本豪雨。
二度にわたって震度7の地震が発生するという、今までに例のない地震から4年が経ち、ようやく立ち直ろうとしていたタイミングでの、甚大な豪雨災害でした。

災害で被害を受けるのは、決して建物やインフラだけではありません。
多くの人々の心をくじき、心に見えない傷を残していきます。
日々を生き抜くので精一杯の日々では、周りの大人は心の余裕がなくなり、子どもを見守る気持ちすら薄れていくでしょう。

熊本YMCAは、災害発生直後から現地でのボランティア活動をはじめ、支えあいセンターの運営など、コミュニティ支援を行なっています。

9月下旬、避難所内に「キッズチーム」ができました。
避難者数約140名（当時）のうち小中高校生は15人程度。
大人が大多数を占める中、子どもたちのための居場所づくりが必要だと感じたのです。
熊本YMCA　2020年熊本豪雨災害支援のレポートより

※熊本地震災害支援、熊本豪雨災害支援の例

地震であっても豪雨であっても、災害からの復興は、物理的にも、精神的にも、少しずつ一歩一歩です。
未来ある成長過程の子どもたちが受けた、災害によるショックが少しでも薄れますように……そう思う方は、ぜひ支援を検討してみてください。

2018年7月に起きた西日本豪雨。
台風や梅雨前線の影響によって起きた災害は、皆さんの記憶に新しいでしょう。

被害は広範囲に渡りましたが、現在は少しずつ生活が安定を取り戻してきています。
しかし、子どもたちが「学びたいことを学べる環境」には至っていないのが現状です。

水害によって、多くの家庭が経済的な被害を受けています。
現在は復旧支援のフェーズですが、このままでは経済的な理由で、塾や習い事に通うことをあきらめざるを得ない子どもたちが出てきてしまいます。
チャンス・フォー・チルドレンHP

そこで教育支援に特化したクーポンを発行することで、「環境や学習状況に合わせた教育に寄付金を利用する取り組み」を始めたのが公益社団法人チャンス・フォー・チルドレンです。

団体の活動目的は「経済的な理由によって教育を十分に受けることができない子どもや若者、その家族に対する支援活動を通じて、貧困の世代間連鎖を断ち切ること」です。

活動内容	スタディクーポンの支給、大学生ボランティア等による相談支援
活動地域	岩手県、宮城県、福島県、東京都、千葉県、神奈川県、埼玉県、兵庫県、大阪府、京都府など
支援対象	経済的困難を抱える子ども・被災した子ども
寄付の使途	クーポン発行費、大学生ボランティアの相談支援費、スタッフ人件費など
運営団体	公益社団法人チャンス・フォー・チルドレン